会計事務所の「欲しい」が詰まった
会計事務所のためのグループウェア

会計事務所の「欲しい」が詰まった
会計事務所のためのグループウェア

業務を見える化し
生産性向上を実現

業務を見える化し
生産性向上を実現

会計事務所が選んだその理由

ラポール会計事務所

ラポール会計事務所 今野真輔先生

事務所内の見える化・情報共有が急務でした。

さつき税理士法人

さつき税理士法人 坂田英昭先生

業務管理はあくまで手段。手段に手間と時間をかけたくなかったです。

税理士法人LBAパートナーズ

税理士法人LBAパートナーズ 岸井幸生先生

時間集計と報告書で所内の業務が俯瞰して見えるように

朝日税理士法人城南支社

朝日税理士法人城南支社 金子勲 様

一元化及び各種機能の連動が欠かせない導入ポイントでした

税理士法人細田会計事務所

税理士法人細田会計事務所 細田邦雄先生

所内管理が1つのシステムで完結。工数分析も簡単に取り組めるようになりました。

伊禮会計事務所

伊禮会計事務所 伊禮衛先生

業務の見える化が課題

税理士法人駒井会計事務所

税理士法人駒井会計事務所 駒井良理先生

所内のインフラが整いました

ミネルハ税理士法人゙

ミネルバ税理士法人 上田曽太郎先生

顧問料の見直しに役立てています。

中原敬和税理士事務所

中原敬和税理士事務所 中原敬和先生

会計事務所に特化しているところがいい

税理士法人シンシア

税理士法人シンシア 近藤武弘先生

全体で情報を共有することで、職員の意識も変わりました

税理士法人Sofa

税理士法人Sofa 岩崎信幸 氏・長野靖久 氏・原尚子さん

懸案事項の多くが解決できて既になくてはならない存在です

税理士法人ベストフレンド

税理士法人ベストフレンド 長尾哲也先生

利便性を求めたい。そのためのツールなのだから。

税理士法人葵パートナーズ

税理士法人葵パートナーズ 花田一也先生

やりたいこと単体で理想的なツールを追い求めた結果・・・

伊藤圭太税理士事務所

伊藤圭太税理士事務所 伊藤圭太先生・木原明日香さん

業務の取り組み方そのものを見直し、時間単価が約1.6倍に!

中央会計税理士法人

中央会計税理士法人 山岸貴先生

最適なものがなかなか見つからず、自社に最適なものを探していた。

上西左太信税理士事務所

上西左太信税理士事務所 上西左太信先生

課題は、ステップの標準化でした。

税理士法人合同経営会計事務所

税理士法人合同経営会計事務所 勝元一仁先生

会計事務所に特化されていて、メンテナンスが不要だったことです。

市原会計

市原会計エスエムエス(株) 取締役 市原鉄平 先生

横の情報共有が効率的になりました。

税理士法人増田会計事務所

税理士法人増田会計事務所 永川大介先生

会計事務所専用であり、一元管理できるという点が決め手です

税理士法人キーストーン神戸

税理士法人キーストーン神戸 藤本隆 先生・寺田一成 様・斎藤彰規 様

お客様にとってもより良いサービス提供ができる体制に

TSA税理士法人

TSA税理士法人 柴田年和先生

始まりは、「ちょっと見づらいな」というところでした。

日本クレアス税理士法人

日本クレアス税理士法人 岩井小夜先生

専用のグループウェアであるということで検討が進めやすかった

河口雅邦公認会計士・税理士事務所

河口雅邦公認会計士・税理士事務所 河口雅邦先生

「見える化」による実態把握に加え、さらなる業務効率化に向けた取り組みへの実現。

税理士法人近未来

税理士法人近未来 羽二生純先生

見たい情報にすぐたどり着ける

古瀬靖士税理士事務所

古瀬靖士税理士事務所 古瀬靖士先生

業務効率化による、お客様対応時間の創出。

税理士法人ネクスト・プラス

税理士法人ネクスト・プラス 東大智先生

情報は「1つの」「見やすい」システムに集約すべし

小野英範税理士事務所

小野英範税理士事務所 小野英範先生

事務所内での情報共有をタイムリーに行うことができるように

機能紹介

機能紹介

私たちの母体が会計事務所であり、業界発展のため全国の会計事務所の声に寄り添う中でMyKomonグループウェアは開発されてきました。「会計事務所として欲しい機能」が揃ったグループウェア。これからも時代の変化に対応し、会計事務所の声に耳を傾けていきます。

サポート体制

私たちは、導入から活用の定着までをスムーズに進めていただくためのサポートをとても重視しています。それは、MyKomonの導入がゴールではなく、貴事務所の課題解決が実現できてこそ意味があるものだと考えるからです。

サポート体制
導入効果

導入効果

導入いただけた会計事務所にどんな成果を創出できたか?これが私たちの最大の関心事。導入1年後の生産性向上データ、導入効果が特に顕著に現れやすい事務所象、そして導入効果の裏付け指標となる解約率についてご紹介しています。